本日は、生産高比例法による減価償却費の記帳について、執筆していきます。
生産高比例法とは
生産高比例法
使用頻度に応じて減価償却費を算出する方法をいう。
機械設備や自動車など、動産に採用されることが多い。
使用頻度の基準となるものは、稼働時間（機械設備など）や走行距離（自動車など）である。
生産高比例法による減価償却費のイメージ
枠内の数字：年数
稼働時間・走行距離などに応じて減価償却費を計上する
→毎年の償却率はまちまちである。
生産高比例法による減価償却費算出の公式
（取得原価ー残存価格）÷使用可能年数・時間など
＝単位あたりの減価償却費
生産高比例法による減価償却費の記帳
例 下記の条件をもとに車両の減価償却費を計上しよう。
・取得原価：￥1,000,000
・走行可能距離：100,000km
・残存価格：ゼロ
・走行距離
・1年目：20,000km
・2年目：15,000km
・3年目：30,000km
解答
・1年目の減価償却費：￥200,000
・2年目の減価償却費：￥150,000
・3年目の減価償却費：￥300,000
解説
・走行距離1kmあたりの減価償却費
（取得原価￥1,000,000ー残存価格ゼロ）÷走行可能距離100,000km
＝￥10/km
1年目
（借方）減価償却費 200,000
（貸方）車両 200,000
減価償却費
￥10×20,000km＝￥200,000
2年目
（借方）減価償却費 150,000
（貸方）車両 150,000
減価償却費
￥10×15,000km＝￥150,000
3年目
（借方）減価償却費 300,000
（貸方）車両 300,000
減価償却費
￥10×30,000km＝￥300,000
以上、生産高比例法による減価償却費の記帳について、取り上げました。
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