2級商業簿記　2.4.4　期中取引　固定資産　減価償却費（直接法）

本日は、直接法による減価償却費の記帳について、執筆していきます。

３級の減価償却費の記帳では、間接法について執筆しました。

詳細は下記を参照

3級商業簿記　3.1.4　決算（個人商店）　決算整理仕訳（減価償却費の計上）

本日は、決算整理仕訳のうち、減価償却費の計上について、執筆していきます。 減価償却とは 減価償却 固定資産の取得費用を、物品の使用可能年数にわたって、分割して費用計上する処理をいう。 なお・・・ 使用可能年数→耐用年数 使用可能年数時点で残...

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2021.05.03

直接法とは

直接法

計上した減価償却費を固定資産の現在価値より直接減じて記帳する方法をいう。

直接法による減価償却費の記帳

例１　伊藤物産株式会社は決算日にあたり、備品の減価償却費を計上する。なお、備品のデータは下記のとおりである。

取得原価：￥300,000
耐用年数：5年
残存価額：ゼロ
記帳法　：直接法

解答

（借方）減価償却費　60,000

　　（貸方）備品　 60,000

解説

・減価償却費の算出

（取得原価￥300,000ー残存価格￥０）÷耐用年数５年
=￥60,000/年

Ｂ　高橋物産株式会社は決算日にあたり、備品の減価償却費を計上する。
なお、備品のデータは下記のとおりである。

現時点の備品価額：￥210,000
耐用年数：5年
残存価額：ゼロ
期首までの備品の使用年数：1年6ヶ月
記帳法：直接法

解答

（借方）減価償却費　60,000

　　（貸方）備品　 60,000　

解説

現時点の備品価格＝取得原価から1年6か月（1.5年）分の減価償却費を差し引いたものである。

備品の耐用年数は5年であるため、減価償却費あと3年6か月（3.5年）計上する。

（現時点の備品価格￥210,000ー残存価格￥０）耐用年数3年6か月（3.5年）
=￥60,000/年

以上、直接法による減価償却費の計上について取り上げました。